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ケムステニュース

界面活性剤の市場分析と各社事業戦略について調査結果を発表

 この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社(本社=大阪市西区、代表取締役社長=川原喜治)は、界面活性剤の市場分析と各社の事業戦略について調査を実施、その結果を発表した。

界面活性剤市場

 2017年度の国内における界面活性剤市場は、前年度比2.3%増の2,517億円となった。分野別にみると、「香粧・医薬分野」「生活関連分野」が需要増の傾向にある。

  •  2017年度の国内における界面活性剤市場は、前年度比2.3%増の2,517億円と好調に伸長した。
  • 分野別では、香粧・医薬分野の需要が大きい。また、生活関連分野についても、近年は需要増の傾向にあり、安定した市場を構築している。
  • 具体的にみると、香粧分野では、インバウンド(訪日外国人)の需要に伴い、化粧品向けの界面活性剤が好調に推移している。さらに、生活関連分野では、衣料用液体洗剤向けの界面活性剤が伸長している。これは、香料付き液体洗剤の市場がブームとなっているためである。
  • 2018年度は、2017年度比2.5%増の2,580億円となる見込み。衣料用液体洗剤自体の需要増加に伴い、非イオン系が堅調に推移すること、また、衣料品の柔軟剤(リンス)向けの陽イオン界面活性剤が香りブーム等の要因で伸長する見込みであることから、市場が拡大することが予想される。

種類別

種類別では、非イオン界面活性剤が構成比64.4%の1,620億円で最大となった。伸長率をみると、全ての種類でプラス推移となっている。

  • 種類別では、非イオン界面活性剤が構成比64.4%の1,620億円で最大となった。次いで、陰イオンが同23.0%の580億円、陽イオンが同5.6%の142億円、両性が同1.8%の46億円、その他が同5.1%の129億円となっている。ちなみに、その他には、調合界面活性剤等が含まれている。
  • 非イオン(ノニオン)は、前年度比1.7%増となった。同カテゴリーでは、化粧品・医薬品など使われるPOEアルキルエーテルが堅調に推移している。2018年度も、同2.5%増となる見込み。
  • 陰イオン(アニオン)は同3.8%増となった。要因としては、主にヘアケア用品等の用途に使用される硫酸エステル型、洗剤用途に使われるスルホン酸型の販売量が伸長したことが挙げられる。2018年度も、同3.4%増と引き続き好調に推移する見込み。
  • 陽イオン(カチオン)は、同0.7%増となった。香りブームの定着や無香料タイプの伸びがあったことから、底固い動きを見せている。2018年度は、微増で推移するとみられる。
  • 両性イオンは、同4.5%増となった。シャンプー・洗顔・台所洗剤などの泡立ちを高める機能を有し、ニーズを高めていることが要因といえる。金額ベースでは他の界面活性剤より低いものの、高い伸長率を示した。
  • このほか、その他が同4.0%増となっている。すなわち、国内市場の2016年度比の伸長率は、全ての種類でプラス推移となった。

企業別

企業別では、花王がシェア13.0%の328億円でトップ。伸長率では、東邦化学工業が13.6%の2桁増となった。

  • 企業別では、花王がシェア13.0%の328億円でトップとなった。次いで、ADEKAが同8.2%の207億円、東邦化学工業が同8.1%の204.5億円、第一工業製薬が同7.1%の179.1億円、ライオン・スペシャリティ・ケミカルズが同6.1%の153億円、日油が同5.4%の136.4億円、日華化学が同5.4%の135億円などで続いている。
  • 花王は、前年度比6.1%増となった。インフラ関連分野の市況が回復傾向にあり、これが同社の売上増に寄与している。
  • ADEKAは、同0.5%増となった。同社では、塗料・粘接着剤向け反応性乳化剤が伸長している。
  • 東邦化学工業は、13.6%の2桁増となった。要因としては、トイレタリー用界面活性剤における大口ユーザー向けの一般洗浄剤が伸長したことや、プラスチック用界面活性剤における帯電防止剤、乳化重合剤が拡大したことが挙げられる。
  • 2018年度は、11社中10社が売上高を伸ばす見込み。全般に需要が拡大傾向にあることから、今後も多くの企業が売上を伸ばすと予想される。

【調査要覧】

<調査対象>

界面活性剤(陰イオン界面活性剤、陽イオン界面活性剤、両性界面活性剤、非イオン界面活性剤、その他界面活性剤)

<調査対象企業>

日油株式会社、三洋化成工業株式会社、第一工業製薬株式会社、花王株式会社、東邦化学工業株式会社、新日本理化株式会社、ミヨシ油脂株式会社、ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社、株式会社ADEKA、日華化学株式会社、松本油脂製薬株式会社

(簡易版)

竹本油脂株式会社、青木油脂工業株式会社、センカ株式会社、泰光油脂化学工業株式会社、大和化学工業株式会社、高松油脂株式会社、日本乳化剤株式会社、丸菱油化工業株式会社、モーリン化学工業株式会社、ユシロ化学工業株式会社、吉村油化学株式会社、共栄社化学株式会社

<調査期間>

2019年1月~2019年4月

<資料名>

2019年界面活性剤の市場分析と各社の事業戦略

―「香粧、生活関連製品」「設備導入」「海外展開」が市場拡大を後押し―

http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr410190465 

発刊日:2019年4月8日頒価:97,000円(税抜)

【会社概要】

会社名:TPCマーケティングリサーチ株式会社

所在地:大阪府大阪市西区新町2-4-2 なにわ筋SIAビル

事業内容:マーケティングリサーチおよび調査レポートの出版

コーポレートサイト:http://www.tpc-cop.co.jp/ 

オンラインショップ「TPCビブリオテック」:http://www.tpc-osaka.com/ 

ISO27001認証書番号:IS598110 

【本件に関するお問い合わせ】

フリーダイヤル:0120-30-6531 

*本記事はTPCマーケティングリサーチ株式会社から提供をうけたプレスリリース記事です。

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Chem-Station代表。早稲田大学理工学術院教授。専門は有機化学。主に有機合成化学。分子レベルでモノを自由自在につくる、最小の構造物設計の匠となるため分子設計化学を確立したいと考えている。趣味は旅行(日本は全県制覇、海外はまだ20カ国ほど)、ドライブ、そしてすべての化学情報をインターネットで発信できるポータルサイトを作ること。

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