この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝川原喜治）は、ケミカルメーカーのライフサイエンス事業戦略について調査を実施、その結果を発表した。
調査結果ー主要企業16社
主要企業16社のライフサイエンス事業は約2兆6,837億円。1社あたり1,677億円の規模となった。
- 2017年度のライフサイエンス事業の売上高は、個別企業編の16社で約2兆6,837億円となった。総売り上げに占める割合は、13.1％となっている。これを1社あたりに換算すると、同事業は1,677億円の規模となる。
- 売上推移をみると、2016年度は対前年度比2.7％減の2兆4,749億円となったが、2017年度は一転して8.4％増と拡大している。2018年度も、4.7％増の2兆8,102億円と拡大が見込まれる。
- 2016年度の落ち込みの要因としては、住友化学を除く三菱ケミカルHD、富士フイルムHD、旭化成、三井化学といった大手企業の売上が軒並みダウンしたことが挙げられる。しかし、2017年度に入ると、医薬品や医療機器でのグローバル展開、再生医療分野での買収、子会社化による事業展開が奏功したことにより拡大傾向にある。
調査結果ー領域別
領域別にみると、医薬品が48.5％の1兆3,026億円で最大となった。以下、医療機器が9,245億円、医薬品原薬・中間体が1,413億円で続く。
- 個別企業編の16社を領域別にみると、医薬品が構成比48.5％の1兆3,026億円で最大となった。次いで、医療機器が同34.4％の9,245億円、医薬品原薬・中間体が同5.3％の1,413億円、医療材料が同5.6％の1,502億円、その他が同6.2％の1,652億円で続いている。なお、その他には、医療領域での受託サービスや開発支援、及び化粧品・サプリメント等の展開が含まれる。
- このうち、医薬品領域は、前年度比8.3％となった。これは、がん関連の医薬品、核酸医薬品、ならびに各種疾患用医薬品を中心として、各社積極的に取り組んでいることが背景にある。
- 一方、医療機器は、2016年度は前年度に比べ減少したものの、その反動から2017年度は約8.3％伸長している。
- このほか、医薬品原薬・中間体は、やや低迷が続いている。ただし、再生医療関連分野については、先行する海外のベンチャー企業の買収・提携に、各社で積極的な動きが目立っている。
- 2018年度は、2兆8,102億円となる見込み。内訳では、医薬品が構成比47.3％の1兆3,296億円、医療機器が同34.7％の9,765億円、医薬品原薬・中間体が同5.2％の1,470億円、医療材料が同5.7％の1,601億円、その他が同7.0％の1,971億円となる見通し。
調査結果ーメーカー別
メーカー別では、三菱ケミカルHDが5,588億円でトップ。以下、住友化学が5,002億円、富士フイルムHDが4,430億円で続く。
- メーカー別では、三菱ケミカルHDが構成比20.8％の5,588億円でトップとなった。次いで、住友化学が同18.6％の5,002億円、富士フイルムHDが同16.5％の4,430億円、旭化成が同11.0％の2,963億円などで続いている。
- なお、ライフサイエンス事業が1,000億円超となった企業は、16社中7社であった。
- さらに、総売り上げに占める同事業の割合をみると、日本化薬が28.3％で最大となっている。以下、住友化学が23.7％、エア・ウォーターが22.7％、帝人が18.6％、富士フイルムHDが18.2％で続く。
【調査要覧】
＜調査対象企業＞
旭化成株式会社、住友化学株式会社、株式会社三菱ケミカルHD、三井化学株式会社、帝人株式会社、富士フィルムHD株式会社、積水化学工業株式会社、東洋紡株式会社、東レ株式会社、株式会社トクヤマ、日東電工株式会社、日本化薬株式会社、日産化学株式会社、株式会社カネカ、コニカミノルタ株式会社、エア・ウォーター株式会社
（その他企業）
宇部興産株式会社、株式会社クレハ、株式会社クラレ、JXTGエネルギー株式会社、GEヘルスケアジャパン株式会社、スリーエムジャパン株式会社、株式会社大阪ソーダ、JSR株式会社、東ソー株式会社、日本ゼオン株式会社、日立化成株式会社、株式会社ニコン、古河電気工業株式会社
＜調査期間＞
2018年9月～2018年12月
＜資料名＞
「2019年ケミカルメーカーのライフサイエンス事業戦略調査」
―各社独自の戦略で、成長分野のライフサイエンス事業を加速する―
http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr410190445
発刊日：2018年12月26日頒価：97,000円（税抜）
【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
所在地：大阪府大阪市西区新町2-4-2 なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよび調査レポートの出版
コーポレートサイト：http://www.tpc-cop.co.jp/
オンラインショップ「TPCビブリオテック」：http://www.tpc-osaka.com/
ISO27001認証書番号：IS598110
【本件に関するお問い合わせ】
フリーダイヤル：0120-30-6531
*本記事はTPCマーケティングリサーチ株式会社から提供をうけたプレスリリース記事です。
