この程、TPC マーケティングリサーチ株式会社(本社=大阪市西区、代表取締役社長=川原喜治)は、 次世代電池の開発と市場予測について調査を実施、その結果を発表した。

次世代電池に取り組む企業の想定用途

次世代電池に取り組む企業の想定用途は、モビリティ(輸送機)が 30 社中 25 社で最多。

• 次世代電池に取り組む企業の想定用途は、モビリティ(輸送機)が 30 社中 25 社と最も多かった。 以下、民生用途が 19 社、産業用途が 14 社となっている。
• このうち、モビリティ(輸送機)においては、電気自動車(EV)を 25 社全ての企業があげている。 電気自動車(EV)以外では、電動バイク・自転車等その他輸送機を想定している企業が各 4 社とな っている。電気自動車(EV)を想定している企業としては、トヨタ自動車をはじめとして、パナソ ニック、サムスン、ProLogium、Solid Power 等となっている。また、一部の企業では、電気自動車 (EV)以外の電動バイク、電動アシスト自転車(日本特殊陶業、ProlLogium、三桜工業)、無人搬 送車(三桜工業)、輸送機器(日本電気硝子、住友電気工業)をターゲットとしている。

次世代電池の中で最も製品化が早いのは?

次世代電池の中で最も製品化が早いのは、全個体電池であるとの見通し。

• 次世代電池の現状と製品化の見通しとしては、次世代電池の中で最も製品化が早いのは全個体電池 といえる。企業としては、TDK と Solid Power の 2 社の動きが早くなっている。TDK は、電解質に セラミックを用いたチップ型 SMD(表面実装)タイプの全固体リチウムイオン二次電池を 2017 年 11 月に開発し製品化している。2020 年 6 月に量産化に移行し、サンプル供給を進めて本格量産に 乗り出す。Solid Power は、2019 年 8 月に全固体電池(硫化物系)の一部製造を開始し、製造の最 適化やスケールアップへの取り組みを進めている。
• また、全個体電池用固体電解質の材料においては、日本触媒の動きが最も早く、リチウムポリマー電 池用固体電解質(ポリエチレンオキシドを主骨格)の商業生産を 2013 年頃より開始しており、現在 は、サンプル出荷・用途開拓に注力し、加速を図っている。
• 量産化(製品化)の想定時期については、固体電解質等の材料開発を含めて、大きく 3 つのグルー プに分けられる。すなわち1早期(2021 年まで)、2中期(2022~2024 年)、3長期(2025 年以 降)の 3 グループである。
• 早期(2021 年まで)の量産化を目指している企業としては、出光興産(全固体-硫化物系)、村田 製作所(全固体-酸化物セラミックス系)、三井金属工業(全固体)、FDK(全固体-SMD)、三洋化 成工業(全樹脂)、住友電気工業(レドックスフロー)、日立造船(全固体-硫化物系)、京セラ(ク レイ型)、トヨタ自動車(全固体-超小型 EV)、ProLogium(全固体-セラミック系)、太陽誘電(全 固体-酸化物セラミックス系)の各社が量産を計画している。全固体電池に加えて、全樹脂、レドッ クスフロー、クレイ型電池も量産化の見通しとなっている。
• 中期(2022~2024 年)の量産化を目指している企業としては、日本特殊陶業(全固体-酸化物セ ラミックス系)、マクセル(全固体-硫化物系)、大阪ソーダ(全固体ポリマー電解質)、パナソニック (全固体-酸化物系)、三菱ガス化学(全固体用錯体水素化物固体電解質)などとなっている。中期 (2022~2024 年)において、全固体電池の量産化企業がさらに増えてくる見込み。なお、日本特 殊陶業は、特殊環境使用機器、工場インフラ監視機器などの産業用途を絞った量産の計画となってい る。
• 長期(2025 年以降)の量産化を目指している企業としては、日本特殊陶業(全固体-酸化物セラミ ックス系)、GS ユアサ(全固体、リチウム空気電池)、日本電気硝子(全固体-Na イオン)、オハラ (全固体-酸化物系)、トヨタ自動車(全固体-EV)、サムスン(全固体-硫化物系)、旭化成(全固 体、空気電池)となっている。これら企業の量産化(製品化)は、まだ時間がかかるとみている。な お、日本特殊陶業についてはモビリティ・民生用としての展開、日立造船については自動車用途での 実用化、トヨタ自動車では EV 用途での本格量産の計画となっている。

今後、次世代電池のマーケットは?

今後、次世代電池のマーケットは、車載用蓄電池、定置用蓄電池、エネルギー用蓄電池の 3 分野が主要な分野になると想定されている。

• 次世代電池は、車載、民生機器、エ ネルギー面を大きな軸として、マー ケットでの需要拡大が進むと予想さ れている。今後、車載用蓄電池、定 置用蓄電池、エネルギー用蓄電池の 3 分野が主要な分野と想定されてい る。
• モビリティ(輸送機)用途では、電 気自動車(EV)の需要拡大に対して、 車載用電池の安全性・耐久性、航続 距離のニーズ拡大への対応が進む。 安全性を最優先とし、性能面やサイ ズ面(小型・軽量)での技術革新が 進む。
• 自動車用電池においては、2023 年から 2024 年に現在のリチウムイオン電池(液系)の調達契約が 更新の時期を迎え、2025 年以降に全個体電池への切り替えが加速するとみられている。
• 民生用途では、ウェアラブル機器や IoT 機器を中心として、小型軽量の領域を主として次世代電池 の普及が進むとみられている。本用途・領域においても、安全性やエネルギー密度などの性能面の利 点が普及拡大を加速させるとみられる。民生用途では、その活用シーンやアイテムは多岐にわたって おり、需要が大きく拡大するとみられる。また、特殊用途としては、ドローンやロボットなども想定 されている。
• エネルギー面では、家庭用と産業用の定置型蓄電池が大きな軸となる。産業用途の定置型蓄電池で は、大型(ビル、オフィスなど)や電力系統用蓄電池を代表として、さらに太陽光や風力・揚水など 再生可能エネルギーの導入拡大・貯蔵用としての拡大が見込まれる。
• さらに、産業用途においては、低温・高温環境などのインダストリアル領域から宇宙・深海まで特殊 環境用途への適用・普及も見込まれている。
• 上記の様に、次世代電池の各領域・用途での需要の増加が見込まれ、全固体電池が中心となって市場 規模は 2025 年に 5,000 億円規模に達するとみられる。その後も需要が拡大し、2030 年には 1 兆 円を超え、2035 年には 2 兆円規模にせまるとみられる。

【調査要覧】

<調査対象企業>
出光興産(株)、(株)村田製作所、日本特殊陶業(株)、マクセル(株)、(株)GS ユアサ、三井金属鉱業 (株)、FDK(株)、三洋化成工業(株)、TDK(株)、日本電気硝子(株)、住友電気工業(株)、日立造船 (株)、京セラ(株)、東邦チタニウム(株)、(株)オハラ、トヨタ自動車(株)、パナソニック(株)、サ ムスン(Samsung)、ProLogium Technology Co., Ltd.、(株)大阪ソーダ、太陽誘電(株)、(株)日本 触媒、三櫻工業(株)、三菱ガス化学(株)、冨士色素(株)、住友化学(株)、旭化成(株)、東レ(株)、 Solid Power Inc.、LIBTEC

<調査期間> 2020年4月~2020年8月

<資料名>
「2020 年 次世代電池の開発と市場予測」
―ポスト LiB の期待が高まる次世代電池とは?― http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/ mr410200528 発刊日:2020 年 8 月 28 日 頒価:97,000 円(税抜)

【会社概要】

会社名:TPC マーケティングリサーチ株式会社

所在地:大阪府大阪市西区新町 2-4-2 なにわ筋 SIA ビル 事業内容:マーケティングリサーチおよび調査レポートの出版

コーポレートサイト:http://www.tpc-cop.co.jp/

オンラインショップ「TPC ビブリオテック」:http://www.tpc-osaka.com/

ISO27001 認証書番号:IS598110

【本件に関するお問い合わせ】

フリーダイヤル:0120-30-6531

*本記事はTPCマーケティングリサーチ株式会社から提供をうけたプレスリリース記事です。