不正の告発？？

Jun

2007

私の働いている研究所ではいくつかのメーリングリストが回っていて、セミナー情報や、分析機器の動向、ラボ内のお知らせ等をメールで確認することになっています。どこの大学でも研究所でも米国ではこのような形をとっているところが多いと思います。つい最近のある日、セミナー情報であると思ってみたメールに思いがけない内容が書かれていました。

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　内容は結論からいうと研究室の不正について、あと数日でやめるポスドクが暴露しているという、驚愕な内容でした。詳しい内容、もちろんその研究室についてはいえませんし、特定されるのを避けるため若干内容をこちらで改変します。ボスはその分野でトップクラスの非常に著名な研究者です。

　どうやら、ポスドクの間、自分のラボで発表した結果をツールとして使って、次の研究を行うという研究テーマらしかったのですが、その発表した結果が全く再現が取れないという事態に陥っていたらしいのです。再現が取れないことは、時々あることですが、それをボスに話したところ、黙っていなさいということを告げられ、今日までその再現を取らされたということです。そのポスドクの腕が悪いのかもしれませんが、どうやら内容の詳細なところをみると真実のようです。完全に板ばさみになり、ここを去る数日前に公表したというわけです。それに対してこの場（メーリングリスト）でいうことでないという反論もあったようです。

　捏造、不正を発見した場合、まずどうするか？あなたならどうしますか？

　通常なら確実な証拠をあつめ、ホイッスル・ブローイング（警告慣らし）というつまり、ちょっと意味は異なりますが簡単にいえばその関係社内で告発を行います。それでも、解決しない場合は第三者に告げる、つまり内部告発をするというのが基本です。こちらでは内部告発の保護制度が、日本よりも進んでいます。

　日本でも昨年公益通報者保護制度という法律が施行されました。これは、労働者が自分の事業所の法令違反行為等を、次のいずれかに通報することをいいます。通報することにより、解雇等の不利益取扱いから保護されるものです。

　（1）事業者内部（勤務先等）　　（2）処分等の権限のある行政機関　（3）その他（マスコミ等）

　その公布、施行のバックグラウンドとしては、近年の企業等の不祥事が相次いだことが原因です。もちろん保護には様々な条件があるわけですが、このような法律が施行されることにより、内部告発者（これはマイナスな意味があるので、もっとプラスの意味で現在では公益通報者という）がより、告発しやすくし、さらにそのため企業も不祥事をなくすために取り組むことができるという法律です。機能しているかどうかはわかりませんが。

　さて、化学業界、特に、アカデミック分野でも最近論文捏造問題が多発しています。日本では元早稲田大学教授の松本和子氏の論文捏造問題、海外では、コロンビア大学の若手の雄であったSames教授の学生の論文捏造、有機分子触媒に関する論文を多数報告していたCordova氏の捏造疑惑など（両者に関しては関連リンク参照）、細かいものを入れたらキリがありません。おそらく今回のように（本当かどうかわかりませんが）握りつぶされたものもあり、それは氷山の一角でしょう。よい研究結果を出してよいポジションをとりたい、認めてもらいたいという気持ちはよくわかりますが、それ以前に、実験、結果、考察と確実な結論をに導くことができる、真実を知ることができる「科学者」であることを忘れてはならないと思います。