家庭用の燃料電池がことし早々、世界に先駆けて日本で市場投入される。「家で発電ができ、環境にも優しい」と、ガス会社や石油会社の力の入れ方は、並大抵でない。それに対し、電力会社側は、ヒートポンプなどの技術向上で対抗しようとしている。家庭の熱源・電源をめぐる技術競争の行方は－。 （吉田薫）
家庭用燃料電池は、天然ガス（メタン）やＬＰガスを原料に水素をつくり、空気中の酸素と化学反応させて発電する。そのときに発生する熱を利用してお湯をわかしてためておく。
東京ガスの燃料電池システムは、メタンとして投入した１００のエネルギー中、３１を電気で、４０を熱として取り出す。また新日本石油の燃料電池システムは、ボンベで供給されるＬＰガスのエネルギーを１００とすると、３４を電気で、４２を熱で取り出すことができる。いずれもエネルギー利用効率は７０％を超える。
従来の発電では投入されたエネルギーの３５％程度しか電力として利用していなかったから、大幅な省エネになり、二酸化炭素の発生を削減できることになる。
東京ガスは、十年間百万円という料金でシステムを提供。数年後には機種をグレードアップする。新日石は一カ月五千円で三年間のレンタル契約をする。いずれもコスト度外視のサービス値段。維持補修とデータ収集を重視するため、設置は関東地方に限る。台数は百五十台から二百台。二〇〇六年以降、台数や地域を拡大していく方針だ。
ただ、熱を余らせないよう、発電の出力は一キロワット程度に設定しているため、不足する電力は、従来と同様、電線から供給してもらわなくてはならない。また水素はクリーンだが、原料をみると「化石燃料を燃やしていることに変わりはない」との批判もある。
原料に関しては、東京ガスは「メタンからつくるのが最も効率がいい」。新日石は「ボンベで供給されるＬＰガスは災害に強い」と主張する。また出光興産は、価格の安い灯油を使う燃料電池を開発している。（引用：東京新聞）
