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JSR、東大理物と包括的連携に合意 共同研究や人材育成を促進

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JSRは、東京大学大学院理学系研究科物理学専攻(東大理物)と包括的連携に合意し、4月1日から共同研究を開始したと5月21日に発表した。JSRと東大理物は、東京大学本郷キャンパス理学部1号館に協創オフィス「JSR・東京大学協創拠点 CURIE(キュリー)」を設置し、物理と化学を融合させた共同研究の拠点とする計画。 (引用:自動車タイヤ新聞6月10日)

合成ゴムの分野で高いシェアを持つJSRは、東大理物と包括的な連携に合意しました。具体的には、下記三つの項目について取り組んでいくと発表しています。

  1. 物理と化学を融合させた共同研究拠点の設置:「JSR・東京大学協創拠点CURIE」と名付けられた協創オフィスを設置して共同研究を実施
  2. 博士課程学生への給付型フェローシップ「JSRフェローシップ」の創設:物理学専攻の博士課程学生を対象とした給付型フェローシップである、「JSRフェローシップ」を創設
  3. サイエンスと産業技術の融合による新技術・新材料の創出:非常に高い差別化性能を有する製品開発の推進と次世代の科学と応用の基盤となる成果の発信

まず、化学メーカーが物理学専攻と包括連携を結んだということで率直に驚きました。JSRは、製品のさらなる性能向上には自然科学に基づいた原理原則を理解することの必要性を認識とコメントしていて、それは全く新しいイノベーションを起こして斬新な製品の開発をするには、科学的な現象を原理原則から理解する必要があると読み取れます。その科学的な現象を原理原則から理解するには、数式で表現して数学的に推論することを特徴とする物理学との連携が必要だと判断したと考えられます。化学でも物理でも広く研究されているマテリアルサイエンスを例にすると、化学的なアプローチでは、材料の種類を変えてよりよい性能を持つ材料の条件(特定の元素や官能基を含むことなど)を探そうとします。一方物理学なアプローチでは、条件などを変えることで性能を変化させるパラメーターを探し性能の傾向を数式によって表すことを試みます。どちらのアプローチが良いか一長一短をつけるものではありませんが、企業の開発においてはスピードを重視するため、理屈は置いておいてとりあえず他社よりも良いものを作ることに固執しがちです。そんな中、長期的な製品開発において、他社を圧倒するような製品を生み出すためには、従来の化学的アプローチだけでなく物理学的に科学的な現象を原理原則から理解する必要があるとJSRは考えこの連携を決めたと推測されます。

包括的な連携は単なる共同研究ではないので、特定の研究室だけでなく専攻全体が関連する内容が含まれていることが一般的です。すでに発表されている取り組みについて、博士課程学生への給付型フェローシップについては、分野関係なくすべての物理学専攻の学生に応募資格があるものになると予想されます。また、物理学専攻内にオフィスを設置するということで、両サイドの人員による専門チームが作られて共同プロジェクトが進むと考えられます。連携の要である新技術・新材料の創出については、共同研究の促進のため共同研究を専門に行う研究チームが結成される可能性があります。JSRでは、2017年に慶応義塾大学内に「JSR・慶應義塾大学医学化学イノベーションセンター」を立ち上げて共同研究を行っており、積極的に大型の共同研究を大学と実施しているようです。

化学メーカーが大学と包括的な連携を行っている事例はいくつかあり、特定の分野について集中的に共同研究を進めることを目的にしていることが多いようです。

各研究室と個別の契約で企業が共同研究を行っている事例はたくさんありますが、他社との関係もあるため、共同研究を行っていることを秘密にしておくことが多く、関係者以外が知ることはほとんどありません。しかしながら包括的な連携では、大々的なプレスリリースを行うため、両者が特定の分野に力を入れていることがアピールされます。開発資金を回収しやすい目先の結果にとらわれず、将来の市場で優位なビジネスを行えるような戦略を持つことは、研究者として良いイメージを持つことができる一方、企業はそれ相応の研究資金を拠出する必要がありリスクも大きく、会社として投資判断の難しさも感じます。日本では、企業からの資金提供が少ないとよく言われますが、このような包括的な連携で大きな成果が得られることがわかれば、多くの企業が乗り出すことも考えられるます。そのためJSRと東大理物の連携から革新的な成果が出ることを期待します。

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ただの会社員です。某企業で化学製品の商品開発に携わっています。社内でのデータサイエンスの普及とDX促進が個人的な野望です。

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